介護しやすい家づくりとは？介護リフォームで失敗しないための注意点

介護リフォームとは、高齢者や体が不自由になった方が、自宅で安全に暮らせるように行う住宅改修のことです。 段差の解消や手すりの設置、滑りにくい床材への変更などが代表的な例です。

ただし、介護リフォームは「介護される側」だけでなく、「介護する側」の視点も欠かせません。 たとえば、介助しやすい動線を確保したり、トイレや浴室のスペースを広げたりすることで、介護する家族の負担を大きく減らすことができます。
本人にとって安心・快適なだけでなく、家族にとっても無理なく続けられる暮らしを実現する――それが介護リフォームの本来の目的です。

介護リフォームは、「介護が始まってから慌てて行うもの」と思われがちですが、実はもっと早い段階からの準備が理想的です。 暮らしの中で、「ちょっとしたつまずきが増えた」「浴槽をまたぐのが大変そう」「夜間のトイレでふらつくことがある」といった変化に気づいたときが、リフォームを検討すべきタイミングです。

特に要介護認定を受けた後は、公的な介護保険を使って住宅改修費の一部を補助してもらえる場合があるため、市区町村に設置されている地域包括支援センターや介護保険課、要介護認定を受けている場合は担当のケアマネージャーへ早めに相談することで、経済的な負担を抑えることも可能です。

また、介護リフォームは短期間で完了するとは限りません。 設計の検討や助成制度の申請、工事スケジュールなどを考えると、余裕をもって計画することが重要です。 「まだ大丈夫」と感じていても、万が一の転倒やケガがきっかけで生活が一変することもあります。 安心して暮らし続けるためにも、「そろそろ心配かも」と思ったときが、リフォームを始める絶好のタイミングです。

介護が必要になると、外出する機会が減り、自室やリビングで過ごす時間が長くなります。 そのため、どの部屋を介護用の居室とするかは非常に重要です。

特に候補として考えたいのが、トイレに近い部屋です。
家の中で最も移動の頻度が高い場所の一つがトイレであり、特に夜間は移動の負担や転倒リスクが高まります。 トイレまでの距離が短ければ、本人・介護者双方の負担を軽減できます。

さらに、リビングと同じフロアに居室を設ければ、日中の見守りや声かけがしやすくなり、介護のしやすさにもつながります。 生活動線や視線の届きやすさも考慮し、無理のないレイアウトを心がけましょう。

▼その他のポイント

在宅介護では、畳に布団を敷いて寝る生活は、立ち上がりや起き上がりに大きな負担がかかります。 本人だけでなく、介助する側にとっても腰や膝への負担が大きく、毎日の介護に影響します。
介護用ベッドに切り替えることで、姿勢の調整やベッドからの移乗がしやすくなり、より安全で快適な介護環境が整います。 特に電動ベッドは、体への負担を大きく減らすアイテムとしておすすめです。

在宅介護では、転倒防止のための環境整備がとても重要です。 リビングや寝室・居室などの生活空間ではカーペットのめくれや床に置いた物が転倒の原因になることがあります。 マットは滑りにくい素材のものを選び、床にはできるだけ物を置かないようにしましょう。 また、電気コードや延長ケーブルなどの配線類はまとめて壁際に固定し、歩行の妨げにならないよう工夫することが大切です。

さらに、大型家具は転倒防止のためにしっかり固定しておくことで、ふいにバランスを崩したときにも安全につかまることができ、事故のリスクを軽減できます。

介護リフォームを成功させるには、「どこをどう変えるか」を具体的に考えることが大切です。
この章では、住宅内の場所ごとに、介護リフォームで押さえておきたいポイントをご紹介します。

身体機能が低下すると、玄関の段差につまづきやすくなります。 その場合、玄関までのアプローチに手すりを設置することや、階段や上がり框（かまち）がある場合はスロープの取付けが有効です。 工事が難しい場合は福祉用具を利用して簡易的な手すりやスロープの取り付けを検討しましょう。 また、玄関に椅子やベンチを設置することで、靴の脱ぎ履きがしやすくなり、外出時の負担軽減にもつながります。

廊下や階段には、歩行を補助するための手すりを取り付けましょう。 設置の際は、利用者の身長や状態に合わせて高さや位置を調整します。 もし2階に居住する場合、手すりだけでは不安があるときは、階段昇降機の設置も検討しましょう。 設置には福祉用具の専門会社と相談するのが安心です。
また、転倒リスクを防ぐため、廊下や階段には物を置かず、通行スペースを確保することが大切です。

在宅介護においてトイレの使用頻度は非常に高いため、安全かつ使いやすい環境を整えることが重要です。 まず、本人の状態に応じて、トイレ内に手すりを設置しましょう。 立ち座りが安定し、転倒リスクの軽減につながります。 また、ドアが内開きの場合は、万が一中で転倒した時にドアが開かなくなってしまうため、外開きや引き戸に変更しましょう。 ドアが丸ノブの場合、握りやすく力のいらないL字型レバーハンドルに交換するのがおすすめです。

トイレは介護される側だけでなく、介護する側にとっても出入りのしやすさが大切です。 小さな工夫やリフォームによって、毎日の介護がぐっと楽になります。

浴室は家庭内でも特に転倒事故が起こりやすい場所のひとつです。 また、浴槽のまたぎ越しは高齢者や身体機能が低下した方にとって危険な動作となります。 浴室内に手摺りを設置したり、浴槽の底に滑り止めマットを敷くことで、転倒や溺水のリスクを軽減できます。

可能であれば、またぎやすいバリアフリータイプの浴槽へのリフォームも検討するとよいでしょう。 より安全で介助しやすい環境が整います。 さらに、洗面所ではヒートショックの予防が重要です。 冬場は特に室温の急激な変化が体に負担をかけるため、洗面所に暖房器具を設置して室温を保ちましょう。 衣服の着脱時の転倒を防ぐため、腰掛け用の椅子を置くこともおすすめです。

ガスコンロは火の不始末が心配です。 可能であればIH調理機器に取り換えることをおすすめします。 IH調理器は火を使わないため、火災リスクが大幅に減り、介護される方も安心して調理が行えます。 安全性を高めることで、キッチンでの事故を未然に防ぎましょう。

必要に応じて、緊急時にすぐ呼び出せるコールボタンや、見守りカメラやセンサーなどの設置も検討しましょう。 これらの介護設備は、安全性を高めるだけでなく、離れて暮らす家族の安心にもつながります。 最新の介護支援機器を活用し、快適で安全な住環境を整えましょう。

自宅での介護を快適にするには、本人と介護者の双方の負担を軽減するための介護リフォームや、福祉用具などの機器を導入することが大切です。 要介護認定を受けている方であれば、介護保険制度を利用して最大20万円までの住宅改修費支給や、福祉用具の購入やレンタルに対する助成制度も活用できます。

また自治体によっては、バリアフリーリフォームの補助金制度を実施しているところもあります。 リフォームを検討する際は、市区町村に設置されている地域包括支援センターや介護保険課、ケアマネージャーや福祉用具の担当者、バリアフリーのリフォームに慣れた施工会社とよく相談し、安全に暮らせる環境を整えることをおすすめします。

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