マンション購入時の注意点や費用の内訳を知りたい！最適なタイミングも解説

新築と中古、どちらのマンションを購入する場合も、物件自体をよく確認したうえで売買契約を結ぶことが大切です。しかし、何千万円という大きな買い物には不安が付きもの。購入に際して発生する費用の内訳や購入までの基本的な流れ、購入に適したタイミングなどを押さえておくことは、不安解消やスムーズな取り引きにつながるでしょう。この記事では、マンション購入の費用や流れに関する基礎知識を解説します。

分譲タイプのマンションを購入する際は、価格だけにとらわれず、物件そのものの特徴をよく確認しましょう。とりわけ以下の注意点は必ず把握しておき、内見などの際にひとつずつチェックしていくのがおすすめです。

多くの方にとって、マンション購入は人生における最も大きな買い物の一つと言えます。「その後の生活のため、できれば出費を少なくしたい」という家庭も多いでしょう。たとえば住宅ローンを利用する場合、金融機関（ローン）の選択、借入金額や月々の返済額の設定、保険に関する補償範囲の見直し、住宅ローン控除（住宅ローン減税）の活用などによって、トータルの支出額を削減することも可能です。

マンション購入に際しては正しい資金計画を立て、少しでも出費を抑えられないか検討することが重要です。

物件を比較する際は、あらかじめ市場価格を把握しておきましょう。市場価格は、以下の3つの要素から決まります。

条件が似ているマンションの取引価格が、値段を決める一つの要因になります。市場性を確認したい場合は、周辺で同じ時期に販売された同程度の広さ・設備の物件などを探してみるとよいでしょう。

新築マンションの場合、建設した土地の価格や建設にかかった費用、デベロッパーがかけている広告宣伝費なども、市場価格を決定する要因になります。

投資目的で購入するマンションは、収益性も市場価格を決定する要因になります。たとえば立地や設備がよい物件の場合、投資目的で活用するとより多くの利益を得られることが想定できるため、そのぶん市場価格も高くなります。

一般的に、新築マンションの購入では不動産会社を介さないのに対し、中古マンションの購入では不動産会社を介して取り引きを行います。このことから、中古マンションを購入する場合は、不動産会社へ仲介手数料を支払う必要があることも覚えておきましょう。

物件そのものの「よしあし」を判断するうえで重要になるのが、内見です。内見時に「確認し忘れた」ということがないよう、あらかじめチェックリストを作成しておき、それを見ながら物件の内部や各種設備を一つずつ確認していくとよいでしょう。

購入したマンションを住居として使用する場合も投資で使用する場合も、周辺環境に関する情報収集は欠かせません。最寄り駅までどれくらいの距離があるのか、周辺に騒音を発する施設や繁華街はないか、交通量はどうか、治安はどうか、といった環境面の条件は「暮らしやすさ」を左右するので必ず確認しましょう。

中古のマンションでは、耐震性能に留意する必要があります。日本では、1981年6月1日に耐震基準が現行のもの（新耐震基準）に変更されました。これ以降に建てられた物件であれば、耐震面のリスクは旧耐震基準よりも低いと考えられます。

また、物件によっては耐震性を向上させるための工法などを用いて建設・リフォームされているケースもあります。近年、日本では大規模な震災が相次いで起こっており、今後さらに大きな地震が起こる可能性も否定できません。暮らしの安全性を左右する物件選びでは、耐震性能に関する物件情報も正しく理解しておくことが大切です。

マンションを買うためには、多くの資金が必要です。ただし、マンションの購入に際して必要な費用は、物件そのものの購入費だけではありません。“計算違い”を防ぐために、以下の具体的な費用の内訳を把握しておくことをおすすめします。

マンション購入費用の内訳のうち、最も割合が大きいのは物件そのものの購入費です。具体的な金額はそれぞれ異なりますが、自己資金でまかないきれない場合はローンを活用することになります。また、物件を購入するにあたっては、費用の一部を「頭金」として最初に支払うケースが一般的です。頭金を払うとその分の住宅ローン借入額が減るので、毎月の返済負担は軽くなります。

マンションの購入には、諸経費の支払いも必要です。諸経費に含まれるものには、各種登記で必要な「登記費用」や最初の数ヶ月分の「管理費・修繕積立金」などがあります。さらに、中古マンションを購入する場合は仲介手数料が発生します。この金額も諸経費に含めて計算しておきましょう。

自己資金ですべての費用をまかなえない場合は、住宅ローンを利用することになります。ローンには利息が発生することから、こちらも購入に際して必要な費用に含める必要があります。また、ローン利用時には手数料や保証料が最初に発生することがほとんどです。

費用の内訳について調べる際には、以下の言葉の意味を正しく理解しておくことが大切です。

物件そのものの購入に関しては、最初に「頭金」としてまとまった金額を支払うのが一般的です。頭金の金額は、取引相手となる不動産会社などと相談して決めるとよいでしょう。なお、頭金は自己資金で現金を準備するケースが一般的です。

マンションを購入する際にローンを利用する方も少なくありませんが、それでもある程度のまとまった自己資金は手元に用意しなければなりません。頭金だけでなく諸経費も自己資金で支払う必要があり、その合計額を「自己資金として用意する金額」の目安と考えましょう。

多くの方にとって、マンションの購入は初めての経験になります。そのため、どのような流れで売買契約を結んだり、必要なお金を支払ったりしたらよいかわからないという方も多いでしょう。続いては、マンション購入の基本的な流れと、それぞれのステップにおける注意点などを解説します。

まずは、購入したい物件を探すところからスタートします。初めに地域や価格帯、物件の広さ、築年数（新築か中古か）などの条件を設定し、それに見合った物件を探してみましょう。気になる物件があったら、不動産会社やモデルルームなどに連絡すると、資料を送ってもらったり、内見・見学させてもらったりすることができます。

内見時には実際の物件の状態や周囲の環境などもじっくり確認し、不明な点はその場で担当者に質問するのが賢明です。その際には、購入の決め手となりうる重要な点などをメモしておきましょう。

希望に合った物件が見つかり、購入の意志が固まったら、購入の申し込みを行います。マンションの購入時には、申し込みとともに10万円程度の「申込証拠金」の支払いが必要となるケースもあります。あらかじめ想定しておきましょう。また、このタイミングで銀行の事前審査も並行して実施されます。

申し込みが受理され、銀行の事前審査が通ったら、売買契約の締結に移ります。初めに担当者から重要事項の説明を受けるので、内容はよく確認するようにしましょう。また、この段階で売買契約を交わすと手付金の支払いも求められます。

購入したマンションを自身の住居として利用する場合、入居へ向けた各種手続きを行う必要があります。具体的にはマンションの管理や保険に関するものが主となり、必要な書類は売買契約締結時に受け取る形になります。なお、このタイミングで引越しの手続きまで行ってしまえば、スムーズに入居することができるでしょう。

引き渡しの前に、完成した物件の内見は必ず済ませましょう。新築とはいえ、内装や設備に問題（瑕疵）があるケースもゼロではありません。内見の際には、重要事項説明の内容と食い違いがないことも確認することが大切です。

また、売買契約の締結から最終内見までの期間は物件によって異なります。そのため、早い段階で購入予約をした場合には「最終内見が1年以上先になる」というケースも珍しくありません。

最後に、残金の支払いを行います。ここでいう残金は、主に物件購入費の残りの分と諸経費を指します。残金の支払いが完了すると物件の引き渡しが行われ、取り引き完了です。

残金は銀行で支払うケースがほとんどなので、銀行が営業している平日に行われます。「土日休み」の方の場合は有給休暇を取得する必要が生じるため、あらかじめ上司などに相談しておくとスムーズでしょう。

「マンションを買うタイミングを見極めるのが難しい」と悩んでいる方も少なくありません。適切なタイミングでマンション購入に踏み切るためには、以下のことを基準として早い段階から物件探しなどを始めておくとよいでしょう。

国土交通省による「令和元年度住宅市場動向調査報告書」では、分譲マンション購入者（世帯主）のうち最も多いのが30代で43.5％。それに続いて、40代は25.3％で2番目に多く、30代と40代で分譲マンション購入者は全体の7割近くに達することがわかります。

また、中古マンションに関しては40代が28.7％で最も多く、次いで30代が23.9％という結果になりました。これらのことから、年齢を基準とした場合は、30代から40代がマンションを購入するのに適したタイミングと言えるでしょう。

出典：国土交通省　「令和元年度住宅市場動向調査報告書」

上記の報告書には、マンション購入者の世帯年収に関するデータも記載されています。分譲マンション購入者を対象とした場合、最も多い年収帯は600万円から800万円で全体の25.3％。次いで、400万円から600万円が16.7％となっています。

中古マンションに関しては、600万円から800万円が全体の21.7％。400万円から600万円が21.4％となっています。よって世帯年収を一つの基準とする場合、600万円前後の年収を安定して得られるようになったときが、マンション購入に適したタイミングと言えそうです。

出典：国土交通省　「令和元年度住宅市場動向調査報告書」

生活スタイルの変化に応じて引越しを考える方が多いのと同様に、マンションもライフスタイルや家族構成が変化するタイミングで購入するのがおすすめです。たとえば結婚や出産を機に住んでいた家が手狭になり、広い部屋への引越しが必要なケースも多くあります。こうしたタイミングでマンションを購入するのもよいでしょう。

また、子どもの進学や独立に合わせてマンションを購入する（買い直す）ケースも少なくありません。そのため、ライフスタイルを基準とする場合には、子どものイベントに合わせることを優先するのも一つの考え方です。

マンションは、物件ごとに立地や広さ、設備、築年数（新築か中古か）などの面で大きな違いがあります。マンション選びにおいてはこの点を理解したうえで重視したい条件を決め、それに見合った物件を探していくようにしましょう。

ただし、マンション購入では契約から転居に至るまでさまざまなステップがあり、物件購入費以外にも出費が発生します。不安なく取り引きをスムーズに行うためには、これらについてもよく理解しておくことが大切です。

マンションの購入を検討している方は、ぜひ下記よりお問い合わせください。
 

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