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更新日:2021.08.06

「免震構造」はマンションで多く取り入れられている!耐震、制震との違いは?

「免震構造」はマンションで多く取り入れられている!耐震、制震との違いは?

家を購入するときや新しい賃貸物件を探すとき、地震に強い建物かどうかに着目する人は多いのではないでしょうか。広さや間取り、デザインは重要ですが、地震大国といわれる日本では、地震に強い物件に住むことが安心感につながります。今回は、建物の「免震構造」に焦点を当てて解説していきます。新耐震基準を満たしているかどうかの判断基準についても紹介しますので、物件選びの参考にしてみてください。

  • 免震構造は、ゴム製の免震装置を設置して地震による衝撃を吸収する構造
  • いつ建てられた建物なのかも、耐震性を判断するひとつの基準になる
  • 免震構造の建物は、近年増加傾向にある

もくじ

  1. 免震構造とは?耐震や制震との違いも解説

    1. 耐震構造とは?

    2. 制震構造とは?

    3. 免震構造のメリット・デメリット

  2. 新耐震基準を満たしているかチェック

    1. 大幅な改正で生まれた「新耐震基準」

    2. マンションの管理状況もチェック!

  3. 免震構造は増加傾向にある

  4. マンションの構造にも注目してみよう!



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免震構造とは?耐震や制震との違いも解説

東日本大震災のような大規模な地震が再び起きた場合、建物の倒壊が危惧されます。このことから注目を集めているのが、「免震構造」と呼ばれる建築方法です。



免震構造は、地面と建物を切り離して、その間に免震装置(積層ゴム)を設置する構造です。
建物の揺れが伝わりにくくなるのが特徴で、ゴムが衝撃を吸収することにより、体感する揺れは3分の1から5分の1程度に感じることもあります。

また、免震構造を取り入れることで、高層階の揺れを抑えることも実現しています。このことから、マンションや高層ビルなどでも取り入れられる機会が増え、より安全性の高い建物を建てられるようになったのです。

耐震構造とは?

地震対策としてよく聞く「耐震構造」は、地震に耐えるように作られた建物のことを指します。壁や梁、柱などを頑丈にすることで地震に耐えられるようになっており、現在の新耐震基準では震度6~7程度の大きな地震が起きても倒壊しないことが目標になっています。

ただし、地震の揺れや力が分散することなく建物に伝わってしまうので、強い揺れを感じやすいです。特に上層階になればなるほど揺れが強くなるため、高い建物だと不安を感じやすいかもしれません。

制震構造とは?

「制震構造」は、縦に揺れる直下型地震への対策として注目されており、最近導入される建物が増えてきた建築方法です。耐震構造で作られた建物の壁や梁、柱などに制震装置を設置して建物を建てます。制震装置は、免震構造と同じくゴム製のものが多く使われており、建物に“しなり”を生み出して損傷を防いでくれます。

耐震構造に比べると揺れを感じにくい傾向にあるので、マンションや高層ビルなどでも取り入れられている方法です。デメリットとして導入費用が高いことが挙げられますが、台風など強風が吹くような場面でも実力を発揮してくれるので、さまざまな災害に強い構造と言えます。

免震構造のメリット・デメリット

免震構造の最大メリットは、建物の揺れを抑えられることです。免震装置であるゴムが地震の力を吸収してくれるので、非常に揺れに強い建築方法だと言われています。高層階の揺れも「耐震構造」の3分の1程度に抑えてくれるため、建物の損傷を防ぐだけでなく家具の倒壊防止にもつながります。

どちらかといえば横揺れの地震に強い構造であるため、縦揺れの場合は十分な効果が発揮されないこともあります。加えて、導入費用や点検作業にかかる費用が高い点はデメリットと言えるでしょう。

新耐震基準を満たしているかチェック

日本における建築基準法は、技術の進歩や大地震とともに改正されてきており、いつ建てられたかを見ることで耐震性がどの程度整っているのかを判断することができます。なかでも宮城県沖地震の後にあたる、1981年の建築基準法大改正は大きな変更でした。

大幅な改正で生まれた「新耐震基準」

1981年の改正で設けられた「新耐震基準」では、「震度5強程度の地震では軽微な損傷、震度6~7程度の地震では倒壊を防ぐ」という内容が定められています。旧制度では震度5以上の地震に対する記載がなかったため、より安全性の高い建物が建てられるようになったことがわかります。

阪神・淡路大震災では、新耐震基準を取り入れた建物が地震に有効であることが証明されたと考えられています。というのも、阪神・淡路大震災では、新耐震基準を導入する以前に建てられた建物については大きな被害を受けていたからです。このことから、新耐震基準は大型の地震に対して有効性を示していることがわかります。

1981年の建築基準法改正後に建てられたかを確認することで、耐震性の高い建物かどうかのひとつの基準にすることができます。ただし、改正前に建てられたからといって必ずしも耐震性が低いとも言い切れません。中には新耐震基準を満たしている建物や、改修や工事によって耐震性が強化されているものもあります。詳しく耐震性を知りたい場合は、不動産会社もしくは管理会社に依頼して調査してもらいましょう。

マンションの管理状況もチェック!

マンションがいつ建てられたものなのかを確認すると、耐震性の高い建物なのか否かを判断するひとつの目安になります。それだけではなく、マンションの管理状況にも目を向けてみましょう。いくら耐震性の高いマンションであっても、管理がずさんであれば劣化している可能性もあります。

定期的な修繕が行われているのか、共用部や外装などが手入れされているのかといった観点からも建物を判断してみましょう。マンションの管理組合や不動産会社を通せば、これまでの修繕の記録や今後の計画について教えてもらうことができます。目視だけでなくデータを見ることでより安心できるでしょう。

免震構造は増加傾向にある

免震構造は増加傾向にある

地震大国である日本では、近年免震構造の導入が増加しています。2018年末までに免震構造が導入されているビルは約4800棟、戸建て住宅は約4700棟で、合計すると約9500棟にものぼります。制震構造の建物が約1500棟であることから、その注目度合いがうかがえます。

メンテナンス費用や工事費用が高いのは難点ですが、多くの住宅で免震構造が取り入れられており、これからは主流な建築方法となるかもしれません。

出典:一般社団法人 日本免震構造協会 「免震制振データ集積」

マンションの構造にも注目してみよう!

頻繁に起こる地震被害を防いで安心して暮らせるように、建物の構造は日々進化しています。中でも免震構造は近年注目を浴びており、揺れを抑えてくれるメリットからマンションや高層ビルで導入されています。

さらに、免震構造と制震構造を組み合わせた建物や、制震構造と耐震構造を組み合わせた建物なども建てられてきました。それぞれの特徴を生かしてより安全な建物が作られているので、今回の記事を参考に、住宅を選ぶ際は構造にも注目してみてください。



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