土地探しのポイントを押さえて、理想の住環境を手に入れよう

既に所有している土地以外に家を建てる場合、まずは土地探しから始めることになります。よい土地かどうか判断する基準は人によって異なりますが、インフラ状況や周辺環境が整っているかなど、チェックしておきたいことは多くあります。また、周辺環境以外にも「建ぺい率」や「容積率」といった家を建てるうえで欠かせない要素も必ず確認しておきたいところです。今回は、土地探しに関する重要ポイントを広く紹介していきます。

土地や住宅の購入は決して安い買い物ではありません。そのため、土地選びについても理想的な場所を見つけられるよう慎重に検討していきましょう。土地を探す方法も一つではないので、さまざまな手段を知って土地探しに役立ててみてください。

インターネット上で、販売されている土地とその詳細情報を確認することができます。情報量も多く、それぞれの土地を比較検討しやすいのも利点と言えるでしょう。いくつか候補を絞れたら、実際に土地がある場所に足を運び周辺を散策してみましょう。近くにあるお店や街並みをチェックして回っていると、そこでの生活がイメージしやすくなるのでおすすめです。

さまざまな土地情報を持っている不動産会社であれば、希望条件を相談すると土地探しをサポートしてくれます。タイミングがよければ、インターネット上で公開されていない売却されたばかりの土地情報を紹介してもらえる可能性もあります。土地の周辺情報についても教えてもらえるので、自分で探すことに苦労している場合には、不動産会社に相談してみるのも方法です。

ハウスメーカーに土地探しを依頼する場合、どういった家を建てるのかも含めて相談できる点がメリットです。土地と建物、トータルの予算で探してもらえるので、予算オーバーを回避したい場合にはハウスメーカーに相談してみるのもよいでしょう。

ハウスメーカーや工務店に依頼すれば、土地探しから施行までスムーズに移行することができます。ただし、「建築条件」が設けられている可能性が高いことを留意しておきましょう。建築条件付きの土地を購入した場合、指定されたハウスメーカーや工務店で住宅を建てる必要があり、自分が依頼したいハウスメーカーなどで建築できない場合があります。ちなみに、建築条件は法律で定められているものではなく、ハウスメーカーや工務店が決めているルールになります。

自分の理想的な家を建てるためには、よい条件の土地が欠かせません。しかし、そもそもよい土地とはどういったものになるのでしょうか。以下では、土地探しをするうえで押さえておきたい重要なポイントについて紹介していきます。

土地を選ぶ際には、周辺にスーパーやショッピングセンターなど、買い物ができる施設があるのか確認しましょう。日常的に行う買い出しに時間や手間がかかると、後々の後悔にもつながりかねません。ほかにも病院や銀行など、生活するうえで欠かせない施設が近くにあるのかも調べておきたいです。実際に購入予定の土地周辺を回ってみて、どういった環境なのか確認しておくことをおすすめします。

家を建てたときの安全性を判断する基準として、「地盤が安定しているか」ということが重要になってきます。もし埋立地などで地盤が緩んでいる場合、地盤沈下のリスクがあります。ただし、地盤が緩んでいても補強工事を行えば安全性が確保できる可能性もありますので、施工会社にしっかりと確認しましょう。

購入予定の土地の近くに、水道やガスなどのインフラ設備が整っているのか事前に確認しておく必要があります。整備されていない場合はその土地までインフラ設備が設置できるように工事が必要になるので、その分費用がかかります。インフラ設備を整えるための費用は自己負担であることも押さえておきましょう。

住宅は建築基準法に基づいて建てられるため、どれだけ理想を描いても、この法律で定めた範疇（はんちゅう）から外れていれば建築はできません。土地に対して建築できる住宅の面積も法律で規制されています。ここでは土地探しの際に知っておきたい「建ぺい率」と「容積率」について解説していきます。

建ぺい率とは、土地の敷地面積に占める建築面積の割合のことです。建ぺい率が高い場合は住環境の観点から問題があると判断されるなど、土地に対する住宅の面積は法律で規制されています。

建ぺい率の計算方法は下記の通り定められています。

建ぺい率の上限は建築基準法で定められていますが、具体的な上限については地域によって異なるので事前に確認しておきましょう。また、防火建築で住宅を建てるケースや角地に建てるケースでは、緩和対象となって本来の建ぺい率に10％が上乗せされます。

出典：国土交通省「宿泊施設の整備に着目した容積率緩和制度の創設に係る通知を発出」

容積率とは、土地の敷地面積に対する建物の容積比率のことを指しています。立体的な広さを計算するものなので、家の階数によって容積率が変わってきます。容積の計算方法は下記の通りです。

計算式に含まれている延べ床面積とは、階数ごとのフロア面積のことです。そのため、住宅の階数が増えるほど容積率は高くなります。容積率は下水や道路といったインフラ設備を整えるのに重要な指針となる情報です。容積率が高い住宅ばかり増えると街のインフラが不足する原因になるため、街にとって容積率は人口をコントールするうえで重要な要素となっています。

建築基準法によって定められている建ぺい率や容積率を超えてしまうと、基本的にその住宅は違法建築物として判断されます。そうなると金融機関の融資の審査に落ちやすくなります。地域によって建ぺい率や容積率は異なるため、規定を超えないよう事前に確認しておきましょう。

注文住宅を購入する場合、入居するまでにはかなり長い期間が必要になり、土地購入から引っ越しまでの間には実に多くの手続きが発生します。具体的にどのような流れになるのか、詳しい内容を見ていきましょう。

土地を購入するためには、まず住宅を建てる土地を見つける必要があります。周辺環境や地盤などをチェックしたうえで、理想的な土地を購入しましょう。土地を購入するときには、土地の購入費以外にも次のような経費がかかります。

・仲介手数料
・登記費用
・土地の測量費
・ローン手数料
・印紙代
・固定資産税
・不動産取得税

土地の購入が完了した後は、施工会社と打ち合わせを行い、どのような建物にするのかプランニングしていきます。ある程度内容が決まった段階でどれくらいの金額がかかるのか判別できるので、資金計画も行います。建物の内容が定まったら、次に行うのが施工会社との「建築請負契約」の締結です。後でトラブルにならないよう、契約書の内容はよく確認したうえで署名しましょう。

住宅ローンの金利には、大きく分けて2つ「固定金利」と「変動金利」があります。どちらの金利にもそれぞれメリットがあるため、判断に迷う方も多いのではないでしょうか。それぞれの特徴とメリットについては以下を参照してください。種類を決めたら、銀行へ融資の審査申込書を提出します。

固定金利の場合は融資を受けてから返済が完了するまで、当初の金利から変化することはありません。金利に変動がないため安心感があり、収支計画が立てやすい点がメリットです。ただし変動金利と比べ、金利が多少高く設定されているケースがほとんどであることを留意しておきましょう。

市場の金利変動に合わせて、金利が変化するのが特徴です。変動金利は返済金額が高くなってしまう恐れがありますが、金利の設定が低めで、上昇しない場合には低めのままの金利で済みます。

融資の審査が通った後は、建築が開始されます。開始されたら当初の予定通りに建設されているか、都度確認しておくことが大切です。家庭によっては、施工の段階で地鎮祭を行ったりご近所への挨拶をしたりするケースもあります。

住宅が完成した際には、内・外部に傷などがないか立ち合いチェックを行います。不具合などがあれば、このときに指摘するようにしましょう。住宅に問題がなければ鍵を受け取り、工事完了証などの書類が渡されます。手続きがすべて完了すれば、引越しをしていよいよ新生活のスタートです。

自由度の高さは注文住宅の大きなメリットです。ただし、自由度が高いということは、その分自分自身でいろいろなことを決めていかなければなりません。土地探しもそのひとつ。折角の新居なので、妥協せずになるべく理想を追求していきたいですよね。今回まとめたポイントを押さえて、ぜひ実際の土地探しに役立ててみてください。

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