一人暮らしにかかる費用はどれくらい？初期費用や家賃相場について解説！

進学や就職を機に実家を離れ、一人暮らしをするという方も多いでしょう。一人暮らしでは家賃などの出費をすべて自己負担しなければならず、費用に関する不安は大きいかもしれません。とくに初めての一人暮らしの場合は、「何にどれくらいのお金がかかるのか」を把握することが重要になります。

大学生や新社会人として一人暮らしを始めた方の場合は収入に余裕がないことも多く、部屋探しの段階から「いかにして節約するか」を考えておきたいところ。この記事ではそのヒントとして、家賃や初期費用の相場、一人暮らしの費用を上手に節約する方法について解説します。

一人暮らしにおける出費のなかで、とくに負担が大きいのが家賃。毎月の家賃を確実に支払い続けるには、物件探しの段階から家賃の相場や自身の収入に応じた「適正家賃」を把握することが大切です。

適正家賃は文字通り「契約者にとって適正と言える家賃」のことで、その人の経済力から計算します。これまでは「1ヶ月の収入の3分の1以内」が一つの目安とされてきましたが、ライフスタイルや経済状況の変化などもあり、近年では「1ヶ月の収入の4分の1程度」という考え方が一般的なようです。

社会人であれば月収から適正家賃を判断でき、学生の場合はアルバイトなどによる収入と親からの仕送りの合計から適正家賃を判断できます。ただし、アルバイトはすぐに見つからなかったり、テスト期間中の収入が減ったりするケースも考えられます。よって、それに合わせて適正家賃もやや少なめに見積もっておくと安心です。

賃貸物件にはさまざまな間取りがありますが、一人暮らし向けのタイプはある程度絞られます。使い勝手や家賃とのバランスを考えて検討しましょう。

都心部での一人暮らし向け間取りとして、最も一般的なのは「ワンルーム」もしくは「1K」です。このタイプの賃貸物件は20㎡から30㎡程度の広さのものが多く、一人で生活するなら「狭すぎる」「不便で仕方ない」と感じることはないでしょう。

ワンルームタイプはキッチンなどがあるスペースと生活スペースの間に仕切りがなく、人によってはニオイや湿気が気になることも。それに対して1Kタイプはふたつのスペースが壁や引き戸などで仕切られており、これらが気になるという方にはおすすめです。

ワンルームや1K以上の間取りを求めると、広くなるので必然的に家賃が高額になります。大学生や一人暮らしを始めたばかりの社会人だと、支払いが難しくなるかもしれません。しかし地方や郊外では家賃相場も下がることから、場合によっては1DKや1LDKも選択肢に入ります。

1DK・1LDKタイプはワンルーム・1Kタイプと比較して総面積や部屋数、収納スペースの多さなどでメリットがあります。自宅での時間を充実させたい方や自宅で仕事（リモートワーク）用のスペースを確保したい方などは、こちらの間取りをベースに物件を探すとよいでしょう。

一人暮らしを始めるにあたって賃貸物件探しをする際は、そのエリアの家賃相場を把握しておくことが大切です。家賃相場は地域によって異なりますが、ここでは大まかに東京などの都心部と地方にわけて傾向を見ていきましょう。

東京都内では、とくに23区内の家賃が高い傾向にあります。築年数や駅からの距離、人気の路線かどうかや最寄り駅が主要駅かどうかなどによっても変わりますが、1R・1K・1DKの間取りにおける物件の家賃相場は9万円台とやや高額です。ただし、23区のなかでも家賃が高い区とそうでない区があるので、収入に余裕がない方は穴場のエリアを探してみましょう。

これが東京の23区外、もしくは都内へのアクセスがしやすい埼玉・神奈川・千葉の大都市になると、家賃もやや下がっていきます。23区外の家賃相場は、6～7万円程度。横浜市・川崎市・さいたま市・千葉市などの家賃相場も同程度と言えるでしょう。都内の会社や学校へ通う場合は、少し離れたエリアを検討するのも手です。

地方の場合も、政令指定都市の主要駅周辺では、東京の23区外エリアとほぼ同等の家賃設定がされているケースが少なくありません。一方、これらの地域では、主要駅から少し離れるだけで1K物件の家賃が4万円から6万円程度になることもあります。そのため地方では家賃が安く、条件もよい物件が比較的見つけやすいと言えるでしょう。

ご紹介した家賃相場はあくまでもそのエリアにおける傾向であるため、なかには相場以下の家賃設定がされている物件も存在します。物件ごとのスペック（広さ、築年数、設備など）は家賃にも大きく関係するため、東京23区内でも6万円台の1K物件を見つけることは十分可能です。

以上のことから、部屋探しではエリアごとの相場だけを単純に比較するのではなく、物件ごとのスペックをふまえて家賃を比較することも重要になってきます。

契約したい賃貸物件が決まったら、そこに入居するまでにかかる費用を算出します。以下の費用は入居までにほぼ間違いなくかかるものであるため、それぞれの金額は必ず把握しておきましょう。

物件が決まり、正式に契約を結ぶと、以下の各費用を支払うことになります。

賃貸物件に入居する際には、「敷金」を支払うのが一般的です。敷金は家賃の1～2ヶ月分程度に設定されているケースが多いですが、物件によっては無料となっていることもあります。ただし、「敷金ゼロ」の場合は退去時に費用が発生することもあるので覚えておきましょう。

敷金は退去時に返金され、室内の修繕（原状回復）が必要な場合はその費用と相殺されます。このことから、賃貸物件に入居する場合はできるだけ室内に傷や汚れなどを付けないよう注意してください。

賃貸に入居する場合、敷金と合わせて「礼金」も支払うケースが一般的です。礼金に関しても敷金と同様に家賃の1～2ヶ月分程度に設定されていることが多いですが、なかには無料の物件もあります。初期費用を抑えたいなら、「礼金なし物件」も探してみましょう。

賃貸物件への入居時には、「初月の家賃」を支払う必要もあります。家賃は契約が始まる当日から発生するため、少しでも初期費用を抑えたいなら「契約開始日と入居日を合わせてもらう」のがよいでしょう。そうすることでムダな出費が抑えられます。

また、入居日が月の中ごろになる場合、その月の残り日数分の家賃（日割り家賃）と翌月の家賃を同時に支払わなければならないこともあります。この方法だと初期費用の負担が大きくなるため、出費を減らしたいなら入居日の調整が必要です。

不動産会社へ支払う費用とは別に、賃貸へ入居する際には「引越し費用」も発生します。引越し費用は運ぶ物の数や大きさ、転居先までの距離に応じて変化するので、見積もりでは金額の合計だけでなく内訳まで確認しましょう。

引越し費用を抑えたい場合は、「複数の会社から見積もりをとって料金を比較する」「できるだけ平日に引越しをする」「3月などの繁忙期を避ける」といった方法が有効です。また、家具や家電は転居先で購入し、販売店による無料配達サービスを活用すると引越し費用の節約につながります。

一人暮らしを始める際には、家具・家電も購入する必要があります。家具・家電は高額なものが多いことから、その出費も必ず見積もっておきましょう。

一人暮らし用の家具・家電を新たに購入する場合は、必要なものから順次購入しましょう。たとえば、冷蔵庫や洗濯機、ベッドなどは比較的必要性が高いですが、ソファーや収納家具などは「入居初日に必要なもの」とは言えません。

家具・家電には優先順位をつけ、最初は「絶対に必要なもの」だけを購入しましょう。そのうえで生活が安定し、収入が安定してきたら優先順位の低いものを少しずつ買いそろえていく――というやり方がおすすめです。

賃貸物件には、エアコンや照明などの基本的な家具・家電が最初からそろっているものも少なくありません。それだけでなく、なかには冷蔵庫や洗濯機、テレビ、ベッドなどが備わっている物件もあります。

一人暮らしを始めるにあたって初期費用を少しでも抑えたいのであれば、このような家具・家電付き物件を探してみるのも手です。

一人暮らしを始めると、さまざまな生活費が発生します。できるだけ出費を抑えるポイントは、生活費の総額だけでなく内訳に関しても押さえておくこと。一人暮らしを始めて最初の1ヶ月で発生する生活費にはどんなものがあるか、把握しておきましょう。

一人暮らしをスタートし、最初の1ヶ月で必ず発生する生活費には以下のものがあります。

一人暮らしにおいて、最も負担の大きい出費が家賃。一般的に家賃は翌月の分を前月末までに振り込む形になっており、その流れを見越して生活費のやりくりしなければなりません。

光熱費も、一人暮らしにおいて必ず発生する生活費です。光熱費はガス代・電気代・上下水道代を指します。季節などによっても変わりますが、ワンルームの場合は合計で月1万円程度はかかると想定しておきましょう。

ただし、ガスに関しては種類によって価格が大きく変化します。「プロパンガスは割高になる」「都市ガスなら費用を押さえられる」と覚えておきましょう。

一人暮らしでは、食費も大きな負担になります。一般的に食費は自炊をしたほうが節約しやすく、外食はほどほどにするよう心掛けることが重要です。食費の相場は人によって異なりますが、3食しっかり食べるのであれば月3万から4万円程度はかかります。

仕事においてもプライベートにおいても、インターネットが不可欠な時代。通信費もまた、一人暮らしでは大きな負担となり得ます。とくにスマートフォンを自身で契約し、自宅にインターネット環境を整える場合、月々の出費は1万から1万5,000円ほどを見積もっておきましょう。

親元を離れて一人暮らしを始めると、税金・国民保険・国民年金などの支払いをする必要も出てくるでしょう。年金の保険料は現在1万6,540円（令和2年度／2020年時点）となっていますが、厚生年金に入る場合や収入が少なく一部免除を受ける場合には負担額が変化します。

一方、税金や国民保険の支払い額に関しては、居住する自治体や収入額などによって変化します。学生の場合は、親の扶養に入っていればこれらの支払い義務が生じないこともあります。年金に関しては学生免除制度もあるため、こちらも上手に活用するとよいでしょう。

一人暮らしでは交際費やそのほかの出費（雑費）が発生することも想定でき、この分も見積もっておくとより正確にお金の管理ができるでしょう。とくに一人暮らしを始めたばかりの頃は、生活上必要な洗剤や台所用品といった日用品の購入費が多くなります。そのため、上述した以外の出費がある程度発生するものとして、金銭面での余裕を確保しておきたいですね。

一人暮らしにおける出費は、その人の生活スタイルや居住地域などの条件次第で変化することもあります。そのため、場合によっては当初想定していた金額以上に生活費がかかってしまうことがあるかもしれません。

このことから、一人暮らしにおける生活費は「実際に生活をしながら微調整していく」という考え方も大切です。まずは各出費やその内訳を詳細な金額まで把握し、「どれくらい節約できそうか」を考えてみるとよいでしょう。

一人暮らしの部屋選びでは、いくつかのポイントを知っておくと費用の節約につながります。とりわけ以下のポイントは各費用の金額にも大きく関わることから、必ず把握しておくようにしましょう。

賃貸物件を探す際は物件ごとの詳細なスペックを比較し、それらが光熱費などに与える影響について考えることが大切です。以下のポイントに関しては、部屋選びの際にも必ず確認するようにしてください。

賃貸物件は、設備や立地に関して好条件がそろっているケースほど家賃も高くなります。したがって、いくつかの点で妥協をすれば家賃の安い物件を見つけられるかもしれません。

たとえば、「駅から離れている」「築年数が古い」「1階の部屋である」といった特徴のある物件であれば、家賃の節約も可能。このように、部屋探しでは可能な限り自分が妥協できる点をリストアップするのも有効です。

光熱費が高額になってしまう一因となるのが、冷暖房の費用です。とくに真夏や真冬は冷暖房を稼働させないと生活に支障が出てしまうため、部屋探しでは冷暖房効率も確認する必要があるでしょう。

冷暖房効率に影響を及ぼす要因としては、「日当たり」と「断熱構造」の2点が挙げられます。日当たりがよすぎる物件の場合、冬の暖房費は節約できますが、夏の冷房費はかさんでしまうでしょう。また、断熱性の高い壁材を使用している物件であれば、外気の影響を受けずに室内の温度を調整できるため冷暖房効率も高くなります。

社会人が家賃を抑える方法としておすすめなのが、会社から支給される交通費を上手に利用するというものです。一般的に企業に勤める場合は通勤に必要な交通費が支給されることから、多少遠方に住んでいても金銭的な不利益が生じることはありません。

仮に月5万円まで交通費が出るなら、その範囲で定期券を購入できる、郊外の安い賃貸物件を借りるのもよいでしょう。

最近ではインターネット環境が完備され、インターネットやケーブルTVなどの費用がかからない物件もあります。また、同様に上下水道代などの光熱費が家賃・管理費に含まれている物件も存在します。

このような物件は生活費を節約するうえでも有効なため、部屋探しの際には家賃・管理費の内訳も確認してみてください。

一人暮らしでは、生活面の出費を抑えることでも大幅な節約が可能です。その際のポイントとしては以下のような方法が挙げられます。

家電には省エネ設計がされているものあり、これらを購入すれば電気代の節約につながります。一人暮らしを始めるにあたって新たに家電を購入する方は、この点も考慮したうえで製品を選びましょう。

また、照明は電気代を高騰させる一因でもあることから、消費電力量が少ないLED電球の使用も選択肢に入るでしょう。LED照明は若干割高ですが、かなり長持ちするため長期的に見れば電気代の大幅な節約が可能となります。

家賃や光熱費、通信費などは節約しにくいという特徴がある反面、食費は日々の心がけ次第で大幅に節約できます。間食や外食をやめたり、大容量の低価格食品をまとめ買いしたりするだけでも月々の食費は抑えることが可能です。

一人暮らしを始めるにあたっては、引越しをするまでに多くの費用が発生します。また、生活を始めると今度は家賃や食費、光熱費などのさまざまな費用が発生します。これらを収入のなかから適切に支払うためには、費用の内訳や相場を把握し、管理することが非常に大切です。

実際に生活を始めると、徐々に節約できる費用が明らかになってきます。節約可能な費用がわかってきたら、「どうすればそれらを抑えられるか」を考えてみてください。月々の出費が削減できると、徐々に生活面での余裕も生まれてくるでしょう。

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