ペット飼育のマンションは売却額が下がる？ 査定額アップのコツを解説

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ペットを飼っていたという理由だけで、必ずしもマンションの売却が難しくなるわけではありません。 実際に、ペット飼育が売却に支障をきたすケースはありますが、その多くは飼育による室内環境の悪化が原因です。

たとえば、壁や床にひっかき傷が多く残っていたり、においが染みついていたりする場合は、買い手にマイナスの印象を与えやすく、査定額が下がる要因となります。 一方で、ペットのしつけが行き届き、傷やにおいなどの影響が少ない場合には、売却にほとんど影響しないこともあります。

また、仮にペットによる室内の影響が大きい場合でも、適切な修繕を施すことや、ペット可物件を探している購入希望者をターゲットにすることで、スムーズな売却につながる可能性は十分あります。
ペットを飼育していたマンションは、室内の状況や買主ニーズによって売却への影響が大きく変わるため、懸念点と対策を正しく理解しておくことが大切です。

ペット飼育によりマンション室内の状況が悪くなると、査定額も下がりやすくなります。
主な理由は以下のとおりです。

それぞれ詳しく見ていきましょう。

ペットを飼育していると、排泄物や食べ物、被毛などで特有の臭いが生じます。
これらの臭いは家具だけでなく、壁紙や床などにも染みつくため、査定額が下がる原因となります。 ペットの臭いは、飼主にとっては気にならなくても、内覧に来た第三者が部屋に入ると気になるものです。 そのため、査定額が下がるだけでなく、臭いが気になるという理由で値引き交渉を受ける可能性がある点にも注意しましょう。

ペット特有の臭いは、普段から小まめに消臭や換気をしていても消すのが難しいものです。 とくに、ペットがトイレ以外の場所で排泄した場合、その臭いが壁や床に染みついてしまうと、通常のハウスクリーニングでも取り除けない可能性があります。

猫の爪とぎや犬が走り回り、噛み癖などで室内に傷や汚れが付くと、査定額が下がりやすくなります。
ペットを普通に飼育してついた程度の傷であれば、それほど査定額には影響しませんが、特定の場所に深い傷が集中していると、見た目の印象が悪くなり、査定額に影響する恐れがあります。
また、飼い主にとっては日常範囲の傷であっても、ペットを飼ったことがない買主からすると、「大きな損傷」と受け取られる可能性もあります。 このような認識のズレが価格交渉の材料となるため、注意が必要です。

なお、ペットの傷や汚れがマイナス要素になるからと言って隠して売却するのは避けましょう。
傷がある場合でも、事前に不動産会社や内覧時に正直に状況を伝えることで、後々のトラブルを防ぐことができます。

室内の状態が悪化していなくても、買主やその家族に動物アレルギーがある場合、売却が難しくなるケースがあります。 ペットの毛や排泄物の成分、ダニなどはアレルギーの原因となり、しっかり清掃していても完全に除去するのは困難です。 そのため、アレルギー持ちの買主が内覧時に症状を訴えることもあり、購入を見送られることがあります。
このように、ペットアレルギーへの配慮が必要な点も、査定や売却活動において不利に働く可能性がある要素のひとつです。

ペット飼育で査定額が下がらないようにするには、マイナス要因を解消することが重要です。
ここでは、ペット飼育による査定額ダウンを防ぐポイントとして以下の4つを紹介します。

それぞれ見ていきましょう。

ペットの臭いは、査定額の低下だけでなく、売却の成否にも大きな影響を与えます。
とくにペットを飼ったことのない買主は臭いに敏感で、においが理由で購入を見送るケースも少なくありません。 そのため、徹底した消臭対策が欠かせません。

内覧直前に消臭スプレーを使ったり、窓を開けて換気したりするだけでは、ペット特有のにおいは十分に取り除けません。 可能であれば、以下のような対策を事前に行っておくとよいでしょう。

ただし、消臭できたと思っても、室内の臭いは自分では気づきにくいものです。 消臭対策後は、友人や不動産会社の担当者など第三者にチェックしてもらうことをおすすめします。 それでも臭いが残ってしまう場合は、不動産会社と相談しながら、状況に応じて価格調整を検討することも視野に入れましょう。

動物アレルギーの主な原因は、ペットの毛や皮膚片、唾液、排泄物に含まれる成分です。 これらのアレルゲンを取り除くためには、室内の徹底的な清掃と換気が不可欠です。
また、ペットを飼育しているとノミやダニの発生リスクも高まります。 これらもアレルギーの原因となるほか、衛生面でも敬遠されがちです。 ノミやダニは表面的な清掃では除去しきれず、卵が残っていると後から孵化して再び繁殖することもあるため、完全な除去は難しい点に注意が必要です。

そのため、日頃の丁寧な掃除に加えて、専門のハウスクリーニング会社や害虫駆除サービスへの依頼も検討することをおすすめします。

室内にペットによる引っかき傷や汚れがある場合、それを修繕しておくことで、買主の印象が良くなります。
軽微な傷であれば、市販の補修材などを利用して自分で修繕してもよいでしょう。 ただし、無理な自己補修によってかえって目立ってしまうケースもあるため、自信がない場合や傷が広範囲に及ぶ場合は、専門会社によるリフォームを検討するのが安心です。

また、リフォームの必要性や範囲は判断が難しく、売却価格や期間にも影響する可能性があります。 そのため、事前に不動産会社へ相談し、適切な対応を見極めることが大切です。

住みながらマンションを売却する場合、内覧時にペットがいると、吠えたり威嚇したりすることで内覧者に悪い印象を与えてしまう可能性があります。 普段おとなしいペットでも、見知らぬ人の訪問に警戒してしまうことは珍しくありません。

また、内覧者の中には動物アレルギーを持っている人や、ペットが苦手な人もいます。 ペットがそばにいることで、内覧者が落ち着いて見学できず、疑問点を質問しづらくなったり、細部を確認できなかったりすることで、購入を躊躇される要因になることもあります。 さらに、吠えるペットを放置していると売主や物件自体に対しての印象も悪くなります。
そのため、住みながら内覧してもらう場合は、内覧の時間帯だけでもペットホテルや知人に預けておく方が望ましいです。

ペット飼育によって室内に影響が出ている場合でも、買主が同じくペットを飼育する前提であれば、大きな問題にならないこともあります。 むしろ、ペットを飼育しやすい環境であることをアピールできれば、高値での売却につながる可能性も高まります。
ここでは、買い手をペット愛好家に絞って高く売るための方法として、以下の2つをご紹介します。

それぞれ見ていきましょう。

ペットを飼育していた実績は、現在ペットを飼っている人や、今後飼う予定のある買主にとって大きなアピールポイントになります。 内覧時には、マンションや周辺環境がどのようにペット飼育に適しているかを、自身の経験を交えてアピールするようにしましょう。
具体的なアピールポイントとしては、以下が挙げられます。

実際、株式会社ビーネストジャパンの「愛犬と暮らす方の住環境に関する調査」では、愛犬と暮らす上で現在の住まいに満足していると回答した人の割合は、一戸建てでは65％に対し、マンションではわずか8%と大きな差があります。 不満の内容としては、「床の滑りやすさ」や「犬専用スペースがない」などが上位に挙がっています。

このように、マンションでのペット飼育には不満を感じている人も多いため、「ここはペットに優しい環境だ」と伝えられれば安心感につながり、購入意欲の向上が期待できます。

当サイト『クラモア』の調査によると、東京23区内の賃貸マンションのうち、ペット相談可の物件は全体の約48％にとどまっています。 半数近くがペット相談可とはいえ、立地や築年数・間取りなどの条件を加味すると、希望に合う物件はまだまだ限られているのが実情です。

さらに、ペット可とされていても「犬は可・猫は不可」や「小型犬1匹まで」など、種類や頭数に制限が設けられているケースも少なくありません。 このような制限がある背景には、鳴き声・臭い・傷といったトラブルをオーナーが懸念していることが挙げられます。 つまり、ペットを飼っている人や今後飼う予定のある人にとって、賃貸マンションでの住まい探しはハードルが高いのです。

一方で、国土交通省の「令和5年マンション総合調査」によると、ペット飼育について使用細則などで定めている分譲マンションは全体の70.5%にのぼります。 とくに、平成27年～令和元年に建てられたマンションでは91.6%、令和2年以降のマンションでも83.3%と高い割合で、管理規約にペット飼育のルールが明記されています。
このように、賃貸よりも分譲マンションの方がペットを飼いやすい環境であることをアピールすることで、ペット愛好家にとって購入の大きな後押しとなるでしょう。

ペットを飼育していたマンションがなかなか売れない場合、以下のような対処法を検討することで、状況を改善できる可能性があります。

それぞれ見ていきましょう。

自分では十分清掃しているつもりでも、第三者から見れば不十分と判断される可能性もあります。
とくに、臭いや傷などは住んでいる本人には気づきにくいので、不動産会社の担当者などに清掃が適切かチェックしてもらうようにしましょう。 そのうえで、必要があれば再度徹底的な清掃やハウスクリーニング・リフォームなどを検討することをおすすめします。

内覧時だけペットを一時的に預けていても、日常的に飼育していれば、どんなに清掃しても臭いなどの影響が出てしまいます。 仮住まいに引っ越して空き家状態にすることで、清掃や消臭を徹底しやすくなり、ペットの影響を最小限に抑えることができます。
ただし、仮住まいを利用する場合、賃料や引越し費用などの余分なコストがかかります。 また、ペットを飼育できる賃貸を探す必要もあるので、予算やスケジュールなどは慎重に計画することが大切です。

査定価格や売出価格が相場に対して適切なのか再度見直してみましょう。
相場よりも高い価格で売り出している場合、売れない原因はペットではなく、価格設定にあるかもしれません。 仮に価格が妥当でも、室内の状態に難がある場合は、ある程度の値下げも視野に入れる必要があります。
とはいえ、いくらまで値下げすべきかは、周囲の競合や物件の状況、ローン残債などによっても異なるので、不動産会社と相談しながら調整することが大切です。

ペットを飼育していたマンションは、売却前の準備や販売戦略など、通常のマンションとは異なるノウハウが必要です。 また、マンションの売却が得意な不動産会社や戸建てが得意な不動産会社など、不動産会社にも得意分野の違いがあります。

ペットを飼育していたマンションの売却を検討するなら、そのエリアでペット可マンションの売却実績がある不動産会社を選ぶことが重要です。 査定額だけでなく、実績や評判などをチェックして、自分の物件に合った信頼できる不動産会社を選ぶようにしましょう。

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ペットを飼育していたマンションは、臭いや傷の影響で売れにくくなることがあるため、適切な対策が必要です。 一方、ペットを飼育している買主に的を絞って、うまくアピールできれば高値での売却が期待できます。

ペット飼育歴のあるマンションの売却には、一定のノウハウや戦略が必要になるので、実績があり信頼できる不動産会社と連携しながら、スムーズな売却を目指しましょう。

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