- 家賃15万円の賃貸物件の審査が通るのは600万円以上
- ライフスタイルの多様化によって家賃の目安も変化しつつある
- 固定費と変動費からベストな家賃は算出できる
賃貸物件を選ぶ際には、さまざまなチェックポイントがありますが、なかでも気になるのが家賃でしょう。家賃は毎月払い続ける必要があるため、現在の収入で無理なく支払えるか不安に思うのは当然です。
もちろん、収入や生活スタイルは人によって異なるため、それぞれの適正となる家賃にも差があります。ここでは、家賃15万円の賃貸物件に住むには、どのくらいの年収が必要なのかを詳しくご紹介します。
家賃の目安「手取りの3分の1」の考え方
一般的に家賃の目安は、毎月の「手取りの3分の1」と言われています。もちろん、生活スタイルは人によって異なるため、一概にこれがすべてとは言えません。ここでは、家賃の目安が手取りの3分の1とされている理由や、家賃の割合の考え方についてご紹介します。
手取りは額面月収の75~85%
一般的に手取りとは、収入のなかから所得税や住民税などの各種税金、そして社会保険料などを差し引いた額のことを指します。税金や社会保険料などの割合は人によって異なりますが、一般的な会社員の場合、手取りは額面月収の75~85%となります。
たとえば、額面月収が30万円の場合、手取りは22.5~25.5万円、額面月収が40万円の場合、手取りは30~34万円となります。
額面月収と比較すると手取り額は低くなるため、家賃について考える際には手取りをベースに考える必要があります。
入居審査をクリアできる基準としての「3分の1」
賃貸物件を借りる際には、事前に入居審査を受けることになります。これをクリアできなければ、入居はできません。入居審査にはさまざまなチェックポイントがありますが、なかでも大きな割合を占めるのが収入です。
基準は貸し手によっても異なりますが、一般的に収入に対する家賃の割合は3分の1と言われています。入居審査をクリアするという視点で考えても、やはり3分の1という数字はひとつの目安となるでしょう。
家賃15万円の賃貸物件に住むために必要な年収
手取りの3分の1を目安として、家賃15万円の賃貸物件に住むのに必要な毎月の手取りは「15万円×3=45万円」です。
ただし、年間の総賃料が年収の30%に収まることが基準となっている場合、家賃15万円の賃貸物件の審査が通るのは「600万円以上」となります。
「僅差で手が届かないかも……」という方でも、30~35%であれば連帯保証人を立てれば審査が通る可能性もあります。
自分に合った最適な家賃の目安を知ろう
先述のとおり、家賃は手取りの3分の1という指標が浸透していますが、家賃の目安に対する考え方は常に変化し続けています。ここでは、その他の家賃の目安についてご紹介します。
固定費と変動費とは
自分にとって理想的な家賃の目安を知るには、生活していくためにどのくらいのお金が必要なのかを考えることが重要です。そこで、まずは固定費と変動費について考えてみましょう。
固定費
固定費とは、毎月決まった額で発生する出費を指します。家賃以外では、生活に欠かせない水道光熱費・通信費・生命保険・損害保険などが固定費にあたります。
その他にも、ローンや毎月利用しているサービスの料金なども固定費です。これらは基本的に毎月発生するため、計算しやすいでしょう。
変動費
変動費とは、使用量などによって毎月変動する出費を指します。食費はもちろんのこと、光熱費・交際費・医療費などが変動費に含まれます。固定ではない毎月の出費のほとんどは、この変動費に含まれると覚えておくとよいでしょう。
毎月の固定費と変動費から家賃を算出
ライフスタイルは人によって違うため、毎月の固定費や変動費にも差があります。これらを計算することによって、ある程度支払いが可能な家賃を算出できます。
ここでは、単身者向けに具体例を挙げて計算してみましょう。
・水道光熱費……月に3万円
・食費……月に4万円
・通信費……月に2万円
上記の場合、生活の基盤となる固定費と変動費は、月9万円となります。さらに交際費や日用品代、娯楽費といったその他の変動費が5万円とすれば合計14万円です。
仮に貯金などを考えないとすると、手取り30万円であっても家賃15万円の部屋に住めることになります。
家計調査による平均値を使った詳しいシミュレーションについては後述しますが、上記の額までに固定費や変動費を抑えることができれば、手取り30万円でも家賃15万円の物件に住むことは可能です。さらに娯楽費などの節約可能な変動費を抑えれば、貯金や保険などにも回すことができます。
逆に生活費がよりかかるファミリー層になると、家賃が手取りの3分の1であっても生活が圧迫されると考えられます。そのため、手取りの3分の1という目安にこだわりすぎるのではなく、自分のライフスタイルを考えたうえで固定費や変動費を計算し、適正な家賃を算出することが重要です。
手取り45万円で家賃15万円の賃貸物件に住むには
「家賃は手取りの3分の1」として考えた場合、政府が2020年に行った家計調査の平均データをもとに、単身者が家賃15万円の賃貸物件に住むために必要な手取り45万円の場合の生活費をシミュレーションしてみましょう。
手取り45万円で家賃15万円の賃貸物件に住む単身者の生活費シミュレーション
食費 | 3万8,257円 |
---|---|
水道光熱費 | 1万1,686円 |
家具家事用品 | 5,293円 |
被服費 | 4,692円 |
保健医療費 | 7,029円 |
交通通信費 | 1万8,217円 |
教養娯楽費 | 1万5,452円 |
交際費 | 1万2,934円 |
その他消費支出 | 2万8,932円 |
出典:総務省統計局「家計調査」
これらの家賃以外の固定費と変動費を合計すると、14万2,492円となります。ここに家賃の15万円を足しても30万円以下となるため、かなり余裕を持った生活を送ることができるでしょう。
もちろん、このシミュレーションはあくまで平均値で計算しています。外食が多ければ食費が増えて5万円を超えるかもしれません。また、季節によってはエアコンの使用などで水道光熱費が倍増し、2万円、3万円となることも考えられます。
ただ、このシミュレーションでは毎月15万円ほどの余裕があるため、ライフスタイルの変化によって変動費が増加したとしても十分に対応可能と言えます。
固定費や変動費がシミュレーション通りの場合は、さらに家賃の高い賃貸物件に住むことも可能であると考えられるでしょう。
このように、生活費を平均値などから具体的にシミュレーションすることによって、より自分に合った家賃の目安を知ることができます。
家賃は手取りの3分の1はあくまで目安として考える
現在では「家賃は手取りの3分の1」という指標が浸透しています。その一方でライフスタイルが多様化していることもあり、必ずしもこの指標がすべての方に当てはまるというわけではありません。
とはいえ、手取りの3分の1という目安は物件探しにおいてわかりやすく、現実的な指標であることは変わりません。これを頭に入れたうえで、自分のライフスタイルをもとにベストな家賃の額を考えてみましょう。
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