- 入居審査では家賃は「年収の30%」といった基準が設けられている場合がある
- 支払い能力以外にも家族構成などいくつかのチェックポイントがある
- 夫婦で年収を合算するなど入居審査をクリアしやすいコツがある
賃貸物件を探す際には、一般的には契約期間の2年以上は暮らすことになるため、さまざまなポイントをチェックしたうえでしっかりと選ぶ必要があります。
しかし、立地や間取りなど理想的な物件を見つけられたとしても、入居審査をクリアできなければ借りることはできません。ここでは、賃貸物件の入居審査はどのくらいの年収であればクリアできるのか、そして無理なく支払い続けることができる年収の目安などについてご紹介します。
入居審査時の年収の基準とは
賃貸物件を借りる際には、一般的に入居審査を受けることになります。この審査をクリアできなければ、敷金や礼金を用意できたとしても入居することはできません。
ここでは、入居審査の概要と、年収の基準などについてご紹介します。
入居審査とは
入居審査とは、簡単に言うと「その人に安心して物件を貸すことができるか」の審査です。管理会社や大家さんの立場で考えると、大切な物件を貸すことになるので家賃滞納といったトラブルは避けたいものです。また、家賃を払ってもらえたとしても、近隣トラブルなどを起こされると物件の価値が下がってしまう可能性もあります。こういったリスク回避を目的に、事前に入居審査を行うのです。
この入居審査によって「この人には貸すことはできない」と判断されてしまうと、どんなに理想的な物件であっても入居することはできません。つまり、賃貸物件を借りる際の最初にクリアすべき関門と言えます。
入居審査時の年収の基準
入居審査はいくつかのポイントでチェックされますが、とくに大きな割合を占めるのが年収です。年収が低い場合、家賃を継続して払うことができない、あるいは家賃滞納のリスクが高いと判断され、入居審査をクリアできない可能性があります。
収入に対する家賃のバランスは、「毎月の家賃が月収の30%」がひとつの目安となります。たとえば、家賃が10万円の物件を借りるのであれば月収は30万円以上、年収で考えると360万円以上が目安です。計算は簡単で、「家賃×3×12(ヶ月)」で入居審査をクリアできる目安の年収を知ることができます。
以下では、家賃ごとに目安となる年収をまとめています。
家賃 | 目安となる年収 |
---|---|
5万円 | 180万円 |
8万円 | 288万円 |
10万円 | 360万円 |
13万円 | 468万円 |
15万円 | 540万円 |
この年収があれば確実に入居審査をクリアできるというわけではありませんが、ひとつの目安として頭に入れておくとよいでしょう。
入居審査でのチェックポイント
入居審査では、年収以外にもいくつかのポイントをチェックされることになります。ここでは、収入以外で基準となるポイントや、必要な書類などについてご紹介します。
保証機関を利用できるか
最近では、高齢化や人間関係の希薄化から個人の連帯保証人を立てるケースは減っており、賃貸物件を借りる際には、家賃保証会社などの保証機関を利用するのが一般的です。
保証機関を利用する場合にも、また別の審査をクリアする必要があります。保証機関の審査は入居審査とは異なり、支払い能力などをより細かくチェックされることになります。
職業
支払い能力は、年収だけで判断されるわけではありません。勤務先や勤続年数なども審査の対象です。収入が不安定な自営業やフリーランスなどの場合、ある程度の収入を証明できなければ、一般的な会社員より審査で不利になってしまう可能性があります。
家族構成
たとえば、単身者中心のマンションやアパートなどを検討している場合、小さな子どもがいる世帯は騒音といったトラブルが発生しやすいことから敬遠される傾向にあります。
その他にも、物件によっては若い女性や高齢の方など、特定の層が入居しにくい場合があり、このあたりは貸し手の希望などに影響されるが実情です。
物件選びの際には、管理会社や大家さんなどの貸し手がどのような層に貸すことを想定しているのかを確認することも大切です。
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人間性
直接的には関係ないかもしれませんが、不動産会社とのやりとりの時点で態度が悪かったり、なかなか連絡がつかなかったりすると、マイナス評価となる可能性があるので注意しましょう。
また、不動産会社への書類の提出などに不備がないよう意識することも大切です。
入居審査に必要な書類
入居審査時には、いくつかの書類が求められます。不動産会社や貸し手によっても異なりますが、必須となるのは「入居申込書」です。ここには、「住所」「連絡先」「生年月日」「勤務先」「年収」などを記載します。基本的には、この入居申込書をもとに入居審査が行われます。
その他にも、住民票や源泉徴収票などの所得証明、免許証や印鑑証明書などが求められるケースもあります。これらの書類は契約時にも必要となるため、あらかじめ用意しておくようにしましょう。加えて、連帯保証人を立てる場合には保証人の収入証明が求められる場合もあります。
入居審査を通過するためのポイント
理想的な物件を見つけたら、できるだけスムーズに入居審査をクリアしたいものです。そこで、最後に入居審査をクリアするためのポイントをいくつかピックアップしてご紹介します。
夫婦の年収を合算する
夫婦で暮らす場合、世帯主だけでなく両方の年収を合算して世帯年収として申告するのもポイントです。年収が高くなればそれだけ支払い能力が高いと判断されるため、入居審査をクリアしやすくなります。
保証会社を利用する
近年の傾向として、保証会社の利用が必須となっている物件も増えています。その場合、保証会社でも別で審査が行われ、それをクリアすることによってより支払い能力が高いと判断されるケースもあります。また、万が一家賃滞納などが発生した場合も、保証会社を介していたほうがリスクが低いと考えられるため、希望の物件に入りやすくなることもあります。
入居審査をクリアする基準を知っておこう
入居審査には、年収の他にもさまざまなチェックポイントがあります。具体的には、支払い能力の確認のため年収が審査されるのはもちろんのこと、勤務先や勤務年数、そして入居希望者の性格や家族構成など、あらゆる角度からチェックされます。今回ご紹介した年収の基準やチェックポイントを参考にして、スムーズにクリアできるように準備を進めましょう。
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